国家戦略家 国家正（くにいえ ただし）が政府に教えた③つの国家戦略

国家　正

国家戦略家

昭和30年3月3日生まれ

国際協力戦略大学卒業

国際協力戦略大学院卒業

機密組織　国家機密戦略団体に所属し、国家戦略について研究を重ねてきた第一人者。

彼が出版した「国家の優先順位」という本には、国が経済成長を促すためにどのような戦略を立てればよいのか？が書いてある。国家は　

①資源やエネルギーを無から生み出すもの　が最終目的だといい、そのためには　

②アイデアの醸成を促す環境づくり　と　

③人間生活の作業負担を減らすもの　が必要だと説いた。

①の資源やエネルギーが最終目標である理由は、単純に人間が生命を維持するために必要だからということだろう。国家を維持することはつまり自国民を生活させることである。自国民を生活させるためには、衣食住が必要になるわけだが、これらを問題なく生み出せる能力を備えていることが政府には要求されるという。そして、これらをゼロコストで生み出し国民に供給することが国家の役割である。そのような国には人が集中する。人口が増えることで経済は発展する。

これは、植物工場を各家庭に普及させた株式会社ベジタブルや、一世帯の電力を全て発電してしまう家庭用発電機を生み出した株式会社マイエレクトロシティや、新たな金融システムを作り出したフェアマネー株式会社等々が一致団結し実現に動き出した。

だが、これを本気で実行すればできるわけだが、ある危惧されるようになりある論争を呼んだ。それは人々が労働をする意欲を失うのではないか、というものだった。
もっとも、にんげんが必要な衣食住をゼロコストで生産できるようになった今、人々に労働を求めなくてもよいはずであるとう結論に達した。人口増加に対応する宇宙ステーションの開発や海面に浮かぶ人口島の開発についてはどうかという質問に対しては「人々はインセンティブが特段なくても、潜在的な知的好奇心から精力的に活動するようになる」だとか、「金銭面で男女を格付けすることができなくなった社会では社会的貢献による魅力の重要性が増し、今まで金儲けに特化していた人々は進んで真の社会貢献を第一に努力するようになる」という論争が生まれた。
さらに、衣食住がゼロコストになることで国民の平均生活水準が大幅に上がっただけであり、貪欲な人々の労働意欲にはなんら影響がないとの論議もあがった。

さまざまな論争の中、最終的に日本は衣食住をゼロコストに下げるための世界的にもはじめての試みである政策に舵を切る。これは、今までのインフレーション導引による経済政策とはまったく間逆のものとして考えられがちで、インフレーション導引政策は間違いだったと指摘するものがあるが、これはまったくの間違いで、インフレーション導引政策は金融の暴走をやめないアメリカに対抗する上で国家として必要かつ有効な政策だった。

衣食住に関してゼロコストで生産（つまりは全自動化）が進められた一方で、その分野にいた労働者は他業界への流入を余儀なくされた。しかし、ゼロコストで衣食住を得られる今、彼らは特段労働を欲しているわけではなかった。彼らの活躍の場として政府が設けたのが次の政策の柱となる「アイデアの醸成を促す環境を整える」であった。

②アイデアの醸成を促す環境を整える
政府は株式会社ゲームチェンジザワールドと共同でオンラインゲームを作成。国を挙げてゲーミフィケーションによる国家問題の解決と更なる生活水準の向上に取り組んだ。
各プレーヤーはレベルを上げるためや、仮想空間上での富を得るために、ある実在する問題にしていアイデアを出し解決しなくてはならないというもの。ここでアイデアを出したものは、政府からの補助金を受けることが可能になった。


③人間生活の作業負担を減らすもの　に国家予算を投入せよ

人間の文明の発展は作業負担を減らすこと、つまりは時間短縮により発達としても過言ではない。電球により火を起こさなくてよくなった、自動車で短時間で移動できようになった、テレビで情報源にでむかなくても情報を得られるようになった。全ては作業負担を減らすことに繋がった。さて、ここからが本題だが、政府の投資は基準が定まりにくい。一体どれくらいの影響が日本にあるのかを測定しなくてはならないのだが、それを金額に直し概算しても、自由競争が成り立っていない非効率な市場では、あまり意味がない。その投資により総合系の削減時間が一体どの程度になるかを計算して比較検討すべきだという議論を展開した。

根本的な思想は、全自動化であり全人民の富裕層化であった。これらの思想を世界でもいち早く取り入れた日本は優秀な人材をひきつけ大きく経済成長をとげた。