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日曜日, 4月 6

お金がなくても幸せになる!常識に囚われない 幸福な人が実践しているルールまとめ

毎日幸せですか?

私は幸せです。

なぜなら、次のことを実践しているからです。

・人と比べない。

・幸せは周りではなく自分自身が決めるものだと心得る。

・幸せを自分から取りにいく。

・毎日のよかったことを振り返る。

・何気ないことや悪いことでも幸せに考える。

・人に親切に、人に優しく、人に笑顔でいる。

結局幸せってお金でもないし名声でもないし人にもてることでもありません。

毎日に幸せを見つけること。これが大事ですよね。

お金や経済学に目がくらみ真実を見失った現代社会に物申したヒーローをご紹介します。


追加金融緩和を全うから否定したキングバンクの頭取

【発言内容】
キングバンク頭取は、追加金融緩和というものを信じないといった。

お金というのは、ものが伴わなければ増えてもいけないし減ってもいけないといった。

ものの値段の値段というのは二つの決定要因がある。

ひとつは、需要と供給、もうひとつは、お金の価値である。

需要と供給というのは簡単にいえば、ものが少なければみんなが高い値段を払ってでもものやサービスを買うということである。

お金の価値というのは、お金の価値がさがれば、ものの値段は必然的にあがるというものである。

そしてお金のねだんの根本的なロジックというのはやはり需給バランスであって、もしもお金がたくさんあれば、お金の需要が減るためお金の価値が下がり、物価はあがるというものである。

それが古くから多くの国が行ってきた金融緩和というものである。

マーケットは、そのロジックを心から信じているため、マネーを市場にばら撒く、金融緩和が発動されたとたんに、インフレーションが動く方向に市場を動かしていく。

そして、実際にインフレが起こる。が、しかし。これはただのまやかしに過ぎない。

インフレは一時的なものでありもともとの基礎からいけば、インフレなどおこりっこないからだ。

なぜなら、ものがあふれるこのよのなかでもののねだんがあがることなど考えられない。

市場がいくら物の値段が上がるよう誘導しても、結局、金融政策ではもののねだんはあがらない。

人々の手に直接お金がばら撒かれたらそれは話は別かもしれない。

一時的に人々はお金を手にするため、彼らは、ものを買うようになり、一時的に供給を需要が上回り物の値段があがるためだ。

しかし、そのお金がなくなったとたんにまた逆戻りする。

結局そのばら撒かれたお金は税金として国民の負債となり、課税率が増え、彼らは出費を抑え結局、儒教を供給が上回り物の値段は下がってしまう。

そしてもっというと、インフレーションはもともと悪いことではまったくない。

デフレというのは、最高にいい。

というのも、デフレになれば、人々は多くのものを買える。つまりは、生活水準が向上するのだ。

じゃあなぜデフレはよくないといわれるのか?

デフレというのは、すこしずつ経済学でいう無駄がない世界に近づこうとしているのだ。

企業の利益がなくなり、国民の利益が増えていく。しかしそれは、同時に労働の現象に近づいていく。

満足してた人々は働かなくなる。

そして、デフレで企業の業績が悪化していく。

企業はそれほど業績をうまくコントロールできない。

赤字になる企業もでてくる。

しかし、この赤字になる企業が出てくることが問題であるとキングバンクはいう。

赤字になる企業がでるということは、これは過当競争を行っている証拠であるという。

競争をしすぎるあまり赤字になるまでねだんを下げてしまった結果だ。

もしくは、技術力がたりない企業はやはり、コストがかかりすぎて他者に追随できずにシェアをとられてしまい赤字になってしまう。

そうなると倒産したり企業はリストラをする。

リストラをすると給与を得られない人々が出てきて、不景気となる。そして、これがわるいことであると人々は思う。

ある産業が成熟して、新しい産業が生まれていかなければ資源の再分配が平等に行われなくなるだけであり、人々の生活水準を向上させていくためにはデフレというプロセスは確実に必要なのだ。

インフレがおきて経済がよくなるのではない。

需要が旺盛で、供給不足に陥り、ねだんがあがり、企業が儲けた時期があった。

これはもともとものとサービスの需要と供給がつりあっていない状況があり結果的にインフレになったのだ。

インフレがあって、需要が供給を上回ったわけではない。

むしろインフレがおこれば需要は供給を下回る。

買える人がかぎられてくるからだ。

だからインフレが起こったところでまったく意味がない。

問題は資源の再分配である。

供給が需要を上回った今、リストラや倒産する企業が増える。

そうなると、資源を手に入れられるものと手に入れられないものが出てくる。

その偏りを解消するためには、デフレによってリストラされず給与を減らされない人々は購買力が高まっているため(余分に買える余力がある)、その余分に買える余力を消費に回す新産業を生み出すことである。

しかし、人々は将来に自らの基本的な生活が送れることに自身がなければないほど消費しなくなる傾向にある。

そこで、まずはじめに育てていく新産業としては、やはり衣食住に関係する産業をとことん発展させる必要がある。

衣食住がほとんどただ同然のようなねだんで買えるようになれば、人々は安心して貯蓄をせずにお金を使うことができる。

実は、こんな簡単なことが一番の、景気復興の政策である。